就職の難易度
2000年度から導入された介護保険制度において、福祉用具貸与も保険給付の対象事業となりました。
先に述べたように、指定居宅サービスとして福祉用具の貸与事業を行う際、介護保険の適用を受けるには各事業所に２名以上の専門相談員を配置することが定められています。
今後ますますニーズが高まると思われますが、福祉用具販売・レンタルの事業所の多くはヘルパー事業所・デイサービス・特別養護老人ホームなどの施設に併設されており、施設職員が兼任で相談員として勤務していることが多いようです。
資格併用のススメ
個人的にこの資格単独での就職活動を行うより、ホームヘルパーや福祉住環境コーディネイターとセットで取得することをお勧めします。
他の資格のプラスアルファとして取得する人や、スキルアップのために取得する人も多いようです。
ニーズも高いのですが、就職を有利に展開するためには、他の資格を取得することも検討しましょう。